過去の離職者データを資産に変えられていますか?

過去の離職者データを資産に変えられていますか?

派遣スタッフ採用が厳しさを増す中、既存スタッフの定着改善し在籍人数を増やしオーダーに対する対応率を上げる。また、スタッフの稼働期間を長期化させスタッフ一人ひとりのLTVを伸ばし派遣事業をGROWさせる。こんな課題をお持ちの企業は多いと思います。

共にスタッフの定着改善が必要ですが、このコラム「定着の窓」では弊社が定着支援事業を通じ実際に目にした事実や傾向をお伝えし、貴社派遣事業の定着戦略立案及び推進のヒントとして頂きたいと思います。

第三回目の今回は、「2017年のスタッフ離職の振り返り方」についてお話しします。

 

振り返りは数値で実施


全てのビジネスに共通するフレームに「PDCAサイクル」があります。言わずもがな、計画し、実行し、検証し、改善計画を動かすことですが、今回は2018年の定着促進施策を計画するための事前分析の段階、PDCAのスタート前段階です。

まず、2017年1年を通じ、いつ、何人採用し、何人が稼働し、何人がいつ・どの派遣先で・どんな理由で退職したのか。を数値で把握し、「施策の的」を決めていく必要があります。

離職対策の施策計画立案を「感覚」「経験則」で実施してはいけません。

 

離職データ、施策のヒントは社内に点在している


 「そんなにデータを取っていないよ。」 弊社では多くの派遣企業様の定着促進コンサルティングを実施していますが、データ提出をご依頼した際に多くお聞きする声です。月刊人材ビジネス購読企業様の多くも、退職者の詳細なデータを、常に正確に見ることができる企業様は少ないのではないかと思います。

ご安心ください。離職対策分析の元となるローデータは御社内にあふれています。具体的には、「タイムシート」「勤怠管理表」「給与支給データ」「スタッフ管理の台帳」、あるいは「派遣管理システム」「応募管理システム」などから、派遣スタッフの離職分析を実施するための十分なデータを集めることが可能です。

 

スタッフ離職の分析のやり方 


データを集めたらいよいよ分析です。企業によって集められるデータ項目に差があると思いますが、「入社日」と「退職日」の2つの項目だけで、平均在籍日数、つまり「離職タイミングのヤマ」を導き出すことが可能です。「離職タイミングのヤマ」を知ることで、離職対策施策の的のひとつである、どのキャリア(入社経過日数)のスタッフを対象とするか。が導き出されます。

効く離職対策の立案は「狭く深く」実施することがおすすめ。広く浅くではありません。

 

先入観・経験則を見直しましょう 


集められたローデータの項目にもよりますが、派遣先別、応募媒体別、男女別、世代別など様々な離職傾向の差を見つけ出すことが可能です。特に営業別平均在籍数などは、それまで見えなかった差を見つけることで、営業ひとりひとりの取組の差、工夫を見つけ出し、数値上位の営業の取組を横展開するなど施策に直結させることも可能です。

ぜひ今社内にある資産「過去の退職者データ」を活用し、未来の施策へつなげてみてください。弊社分析官へのご相談もお待ちしております。

 

さて次回第4回目は、「分析後の定着促進施策の作り方」をお伝えします。お楽しみに。

 

 

 

===定着の小窓=== 

弊社開発の派遣スタッフ定着促進アプリ「テガラみる」が3月20日リニューアルをしました。派遣営業担当のみなさまにとって、より一層わかる、気付けるアプリとなっています。お気軽にお問い合わせください。

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